耐震診断はするべきか？

耐震診断はするべきか？real estate

巨大地震に備えていますか？

耐震診断とは、地震が発生したときに耐えられる建物であるかを調べることです。

この耐震診断はするべきでしょうか？

上の写真は、阪神大震災のときの実際の写真です。
このような地震がくればどんなお家に住んでいてもダメなのでは・・・とお考えの方もおられるでしょう。

しかし、それでも耐震診断はすべきです。

お金は失ってもまた稼ぐことができます。
しかし、命は１つ。
命を失ってはどうすることもできません。
本当の終わりです。

あなたのご自宅は、1981年よりも前に建てられましたか？

もし、答えが「YES」であれば、絶対に耐震診断を受けた方が良いでしょう。

特に1981年5月よりも前に建てられた建物の場合は、甘い建築基準法の元に建てられているものが多いため、大きな地震が発生すると倒壊する確率がかなり高くなります。

1995年1月17日の「阪神・淡路大震災」を覚えていますか？

木造住宅だけでなく、鉄筋コンクリート製のマンションやビルまでもが倒壊してしまいましたよね。

なので巨大地震がきたらきたで仕方がない。
それもひとつの考え方ですが、耐震診断により救われる命もあります。
後悔しても遅いのです。

ニュースや写真では、インパクトのある全壊した酷い写真が多いですが、そのような地域ばかりではありません。

たくさんある家の中で、一部のお宅だけが半倒壊や倒壊していると言ったケースも多いのです。
倒壊したお家は、耐震構造が弱かったのことも大きな原因になっていると思います。

お隣のお家はこわれていないのに、あなたのご自宅だけが潰れたなんて最悪です。

日本は地震大国です。
2011年3月11日の東日本大震災、1995年1月17日の阪神・淡路大震災を知っている人ならどれだけ地震が怖いのかをよくご存知のはず。

南海トラフ巨大地震、それから首都直下型大地震地震は、今後いつ発生しても何もおかしくないと言われています。

これらの地震の被害は、阪神・淡路大震災や東日本大震災よりも大きいとも言われているのはよくご存知のはず。
特に南海トラフ巨大地震は、東日本大震災の被害総額の10倍を想定されています。

耐震診断を受けて、弱いところが見つかればそれを補強する。
耐震診断により大切な家族を守ることができます。

もう一度言います。
特に古い耐震基準で建てられた建物の場合は、早急に耐震診断を受けるようにした方が良いでしょう。

建築基準見直し後の建物は大丈夫？

私たちが住んでいる町には、一戸建てやマンションなどの住宅をはじめとして会社や幼稚園、病院、スーパーなど沢山の建物が建っています。

これらの建物の設計をする時は万が一の大地震に備えて安全性を重視した設計がされています。

地震に強く、安全性を重視した設計を耐震設計と言い、耐震設計のもととなる基準を耐震基準と言います。

しかし日本は非常に地震の多い国であり、いつどの地域で大地震が発生するかはわかりません。

国は大地震が発生し建物が被害を受けると原因究明のための調査、研究を行い、法律及び耐震基準の見直しを繰り返し行ってきました。

その結果、現在の耐震基準が昔と比べて厳しいものになっています。

この基準の見直し後に設計された建物はどうかというと、やはり大地震の際も被害が少なく済んでいるようです。

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